アンケート結果｜Human Capital 2017編

平成２９年６月２８日、Human Capital 2017（日本経済新聞社・日経BP社 主催）に出展したセミナー『 会社が推進する柔軟な働き方とパラレルキャリア』のアンケート結果です。

※セミナーの講演録はこちらから。

■ご自身の立場をお聞かせください。（MA）　※回答者数７２名。以下同

※その他の回答：品質管理/福利厚生コンサル/役員秘書/企業文化、社内広報担当者/出版編集者/部門内研修の企画・運営/社会保険労務士/管理職/働き方担当/経営者/団体事務局全般

■柔軟な働き方を推進するうえでの課題をお聞かせください。MA）

※その他の回答：グループ企業なので、グループの考え方に1社だけ外れられない。/未取組/業務量が平均していない/業界の風土/業務内容の見直し、意識改革/ミドルマネジメントの意識改革

■パラレルキャリアや副業について、現在の貴職場での取り組み内容を教えてください。
（１）パラレルキャリアや副業を認めているでしょうか。（MA）

※条件：届出要、本業に支障をきたさない。/副業は禁止されているが、有給などを使って地域活動や家庭を大切にしている人が多い。/トップ社員がそこの理解がある。/何も手をつけていない/業務が同じでなければＯＫ

（２） 会社として、パラレルキャリアや副業についてメリットがあると思いますか。（ＳＡ）

（３）（１）で「認めている」「条件付きで認めている」「現在認めていないが今後前向きに検討する。」にチェックをした方、理由をお聞かせください。（ＭＡ）

（４）（１）で認めていない。にチェックした方、理由をお聞かせください。（ＭＡ）

※その他回答：転職リスク/現在の業務量もこなせていないため、他に手を伸ばせるか不明/取り入れたい

【所感】

アンケート結果について、セミナーにご登壇頂いた石山恒貴先生よりコメントを頂いております。

 今回の講演参加者のアンケートを見ると、働き方改革の課題について、「従業員の意識改革」、 「進め方がわからない」「社内の理解不足」などの 項目が上位にあがっています。ここからは、働き方改革をそもそも何を目的として行うのか、という社内の合意形成を十分に図っていくことの必要性が伺えます。
また、パラレルキャリアや副業はメリットがあると思う人が多い（５６．９％）一方、パラレルキャリアや副業を認めていない企業が多い（５９．７％）ことが わかります。認めていない理由は「経営者が認めていないこと」が多くなっています（４６．５％）。つまりパラレルキャリアや副業への潜在的ニーズが高いことがわかります。 何のために働き方改革を行うのか、という社内の方向性が決まり、それがパラレルキャリアや副業のメリットと一致しているなら、改革の手段として有効であると考えられます。
※セミナーの講演録はこちらから。